木造住宅の耐震性
9月 24, 2014 — 0:00

日本における伝統的な建築方法は木造建築です。
木造建築では、基本的には柱と壁を配置してそこに木材を組み合わせていくことにより、住宅を作っていくことになります。
しかし阪神大震災に代表される大きな地震があったときには、やはり古い木造住宅がより大きな倒壊を起こしてしまったという結果もあり、木造住宅そのものがそもそも地震に耐える力があるのかということが問題になってきます。

まずそもそもなぜ木造住宅が耐震性で劣ってしまっていたかということから説明していきます。
阪神大震災以前までの建築基準法はなんと1950年に施工されたものがそのまま使用されてきたという大変古いもので、当時に比べて飛躍的に建築技術や人口密集が進んだにもかかわらずさしたる改正もなく基準が設けられてきました。
1950年当時からの建築基準法では、床面積1平方メートルあたりの壁の量は16cmと定められていました。
これが1981年になってようやく33cmに改定されるといういきなり倍以上の基準となっています。
ですのでいかに時代に即しない建築が続けられてきたかということがわかるでしょう。
なお阪神大震災は1995年1月17日に発生しており、その後それを受けて新たに建築基準法が改正されたのは2000年になってからです。

木造住宅が決定的に耐震性の弱いのはこの壁の量の不足が関係していると言われます。
古い建築基準法の頃からもすべての住宅が基準ギリギリで建てられてきたわけではないので、現在の建築基準法にも適合する住宅もたくさんあります。
震災時にも壁の量が不足していた住宅が新旧にかかわらず崩壊しています。

既存の木造住宅を今後も使用することを考えるときには、きちんと耐震性能を満たしているかと同時に、崩壊の危険性が考えられる破損箇所がないかということをチェックする必要があります。
例えば最も重要なのは住宅の基礎部分ですが、木造住宅の基礎コンクリの部分にひび割れがあったり、破損部分があったりすると、大きな地震が起きたときにはあっという間に倒壊してしまうことになります。
また、壁の内側に補強材があるかどうかも耐震性を決める大きな要素になります。
既存木造住宅の場合、柱を地面に対して垂直に建てたあと、そこに直接壁板を貼り付けていますが、それでは揺れが起きた時にくずれてしまいます。
耐震性のための補強としては壁の内部に斜めに材質を入れる筋交いといった技術が用いられています。